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証拠金を証券会社や取引業者などに預ける

オプション取引では、市場取引がされているような原資産と呼ばれる通貨や株式などについて、これから先の一定の期間において、あらかじめ決めた価格で買ったり売ったりという取引が行える権利の売買取引を行います。

この事により、例えば原資産を高く売る権利を買った場合には、その市場相場が下がれば下がるほどその権利を施行した際に得られる利益が大きくなることになります。
逆に原資産を高く売る権利を売った場合には、その市場相場が下がれば下がるほど、その損失が大きくなってしまうことになります。

このように、オプション取引ではその原資産の相場の動きや取引の状態などによっては、大きな損失を抱えてしまうことになるのです。

こうした事によって、投資家が大きな損失を抱えてしまうことをカバーするために、金融取引では証拠金というものを証券会社や取引業者などに預けることになっています。
この証拠金は、オプション取引で投資を行うためには必ず必要なものとなり、投資を行う際には、この証拠金を預けておくことによって損失の金額からこの証拠金を差し引くことによってそのリスクを軽減することができるのです。

このようにして投資家は証拠金を預け入れますが、時に大きな資金額の投資取引を行った場合や、相場の急激な変動などによってその含み損の金額が証拠金の金額を上回ってしまうことがあります。

こうした場合には、証拠金による損失の相殺をおこなっても損失金額が補えない場合があり、こうしたケースでは証券会社などが追加の証拠金である追証を求める事もあります。
また、この預けている証拠金に対して、含み損の金額が一定の水準に達した場合には、その取引の損失に対する証拠金の金額が足りなくなる可能性があるために、投資家に含み損の金額が大きくなってきたことを伝える仕組みを取り入れている証券会社などもあります。

また、取引業者の設定においては、そうした大きな損失が起きそうな場合には、その取引による損失を証拠金内でとどめるために、取引の強制決算を行って顧客である投資家を損失から守るという設定を持っている所もあります。

オプション取引において必要になる証拠金の大きさはいろいろな違いがあるために、取引を行う証券会社や取引業者に確認をしておくのが良いでしょう。
また、証券会社などによっては、こうした証拠金を金銭という形ではなく、有価証券によって受け付けている所もありますので、この辺りも含めて確認をしておきましょう。